私たちはずっと、「日本の政治はサイテーだ」という“自虐史観”に悩んできました。しかし戦後の日本人が理想としてきたアメリカでは「ティーパーティー」や「オキュパイ」などの抗議行動が噴出し、ヨーロッパは共通通貨ユーロが崩壊寸前で、移民排斥とＥＵ脱退を掲げる極右政党が支持を伸ばしています。それに対して日本では大規模なデモや社会的混乱もなく、世界の大半の国と比べれば汚職や収賄もきわめてまれです（膨大な財政赤字を抱え込んだため、政党はもはや利権を分配することができなくなってしまいました）。

上を見れば限りはあるけれど、下を見れば切りがない――私たちは、そんな苦いリアリズムの時代を生きているのかもしれません。

認知症の研究は、これまで、少数の専門家によって取り組まれてきました。しかし、地域で認知症医療が本格化したと言えるのは、介護保険で認知症ケアが普及し、認知症の薬が登場したこの十数年だと思うのです。意外なほど最近です。

さらに、今では認知症の早期発見だけでなく、脳画像の検査や記憶力、注意力のテストなどで、その人が将来、認知症になる可能性が高いかどうかもわかるようになりました。医学の進展で、「認知症であることを本人がわからない人」に加えて、「自分でも認知症だとわかって生活している人」が増えることになるわけです。

認知症とともに生きる人が増えれば、認知症のことが語られる機会は増えるでしょう。それによって、社会全体でものの見方の大きな転換が起きると思います。

米国が国防の超大国だとしたら、欧州は「ライフスタイルの超大国」だ。米国の防衛費が世界の残りの国の防衛費の合計にほぼ匹敵する一方、欧州諸国が社会保護政策に投じる金額は、世界の残りの国の合計を上回っているのだ。

スウェーデン政府ほど効果的でない限り、大きな政府は概して成長を鈍らせると、世界銀行では報告している。高齢化も負担を増大させる。ギル氏によると、欧州の人々は今でも米国人より労働時間が短く、より長い休暇を取得できるが、早く退職する余裕はもうないという。

メジャーを経験して日本に帰ってきた多くの投手の話を総合すると、すべてではないが、多くの捕手が「あまり多くの球種があるとサインを覚えられない…。基本的には簡単な指だしだけ…」と。日本のような〝キーを変更して〟の順列組み合わせ的な複雑なサインはない。

ある米国メディアは、ダルビッシュが『１０種類の変化球を持つ男』なら、「そんなに多くては（捕手の）指が足りなくなってしまう」とジョークで表現していたが、もしかして真実を語っているのではないか…。

これまで労働者は、引退するまで与えられた仕事をやっていればよかった。税金を払い、命じられた役割をきちんと果たせば、仕事を辞めた後に年金あるいは何らかの社会的セーフティーネットが与えられる――そうすり込まれてきた。

しかしありきたりな仕事にいい報酬が与えられた時代はもう終わったと、ゴーディンは言う。

ありきたりな仕事なら、より安価で請け負う労働者が他にいる。もはや産業経済の時代が終わった今、与えられた仕事をすればいいという考えは捨てるべきだと、ゴーディンは指摘している。さもないと「トップ争いなど問題外で、逆に最下位争いをする羽目になる」。

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